女性だからこそ気になるご質問の答えについて、【女性のための保険ナビ】がご紹介

妊娠中は、保険に加入できなかったり、保障内容が限定される場合があります。

医療保険の場合、保険会社によって医療保険に加入できる時期は違いますが、妊娠7ヶ月まで（27週以内）や28週までなど、加入できるタイミングが細かくきめられています。
（出産後は、1ヶ月経過後から加入できるようになります）

このように、妊娠中は保険の加入が制限されるので、例えば保険の見直しをしたい場合は、出産後に行うようにしましょう。

なお、今回の出産が帝王切開になった場合は、新しい保険では保障されなかったり、そのほかの妊娠にまつわる病気があった場合についても対象外となる場合があるので、加入時によく確認することが必要です。

帝王切開などの異常分娩、早産・流産などの分娩は、基本的に医療保険の支払い対象となります。ただし、妊娠が分ってから加入した場合には、帝王切開となっても、給付金は支払われない条件になっている場合があります。

また、妊娠前に加入した場合でも、過去に帝王切開による出産を経験している場合には、保険金が給付されない可能性が高くなります。

なぜなら、加入時に、帝王切開による出産を告知する必要があり、加入から数年は、再び帝王切開で出産した場合の入院・手術に関しての給付金が出ないという条件（部位不担保）がつくケースが多いからです。

詳しくは、各保険会社に確認するようにしてください。

妊娠・出産をはじめ、子宮や卵巣、乳房などにかかる、女性ならではの病気があります。

具体的には、妊娠・出産にかかわるものでは異常分娩や早産、流産など、その他の病気としては子宮筋腫や乳がん・子宮がん卵巣がんや卵巣嚢腫、子宮内膜症などです。

ちなみに、女性特有の病気を手厚く保障する保険や特約（女性疾病特約）では、女性がかかる悪性新生物（がん）、特定の良性新生物、特定の疾病を範囲にしているところが多いようです。

詳しくは、女性疾病特約とは？

女性疾病特約は、通常の医療保障の内容において、女性特有の病気を保障する部分を、さらに手厚く上乗せできる特約です。

つまり、女性疾病特約をつけないと、女性特有の病気にかかっても、医療保険や入院特約の対象外になるということはありません。

女性疾病特約を付けると、その分特約保険料がかかりますので、さらに保険料を支払える余裕があるなら、まず主契約の保障内容の充実を優先して検討してはいかがでしょうか。

主契約が10,000円以上、120日以上、終身保険であることを確保できたうえで、予算が許すなら、基本的な特約から選択することをオススメします。

詳しくは、女性疾病特約とは？

持病がある場合、保険に入れなくなることがあります。
その理由は、もし、多くの健康な人に混ざって、病気がちな人が保険に加入していると、健康な人の保険料を押し上げてしまうなど、保険の持つ公平性を欠くことになってしまうからです。

そこで、通常、保険に入る時には、加入者間の不公平を避けるために告知を行い、保険に加入してもよいかどうかを判断しています。

ただし、最近は、持病のある場合でも、加入しやすい保険が登場しています。例えば、「糖尿病でも入れますよ」とか、「健康告知なしで入れますよ」というタイプの保険です。

一般的に、加入条件が厳しいタイプほど保障は広く、段階的に加入条件が緩和されるにしたがって、保障は狭く、限定されていきます。

確かに、保険は、加入年齢によって月々の保険料が違ってきます。ただし、一生で支払う総額で考えると、若いうちに加入した分だけ、保険料を払う期間が長くなるので、おトクといえるかどうかは分かりません。

保険はあくまで、目的にあった保障を得るための手段です。「保険料が安いから」というメリットだけでタイミングを決めず、必要な目的を基準に検討するようにしましょう。

一定期間中に、入院（手術）給付の支払いがなかった場合や、生存していた場合に給付金が出る、いわゆる「ボーナスがつく保険」は、その分保険料が上乗せされているということを、まず知っておく必要があります。

そのことをふまえたうえで、ボーナスが出る保険がオトクかどうかは、その商品の“貯蓄性”が高いかどうかを見てみると判断しやすいと思います。

支払った保険料に見合った見返りが、期待したほどではないと確認できた場合は、保険料を低く抑えて、その分貯蓄にまわすという選択肢を検討してみてはいかがでしょうか。

詳しくは、「ボーナスがつく」女性の保険の注意点

自分の契約は主契約にして、夫の契約から独立させておくのがよいでしょう。

夫婦で保険を検討した場合、妻の保険を夫の保険の特約としてご家族をまとめた方が安くなるのではないか、と考える方が多いです。

しかし、夫が亡くなって、死亡保障を受け取ると、ほとんどの場合、その時点で夫の保険は消滅します。そうなると、その契約に特約として付いていた妻の入院保険も（ほとんどの商品で）消滅してしまうのです。さらに平均寿命から考えると、男性は女性より先に亡くなるケースが一般的です。

以上のことから、基本的に、夫婦の保険は、それぞれ主契約として、独立させた構成にしておくことをオススメします。

基本的には、しっかりしたものにしておく必要があると思います。

まず、万が一があった場合、子供の生活費・教育費として、ある程度のものが残るような生命保険に加入しておくことが必要でしょう。

医療保険についても、もし病気・ケガ等で入院せざるを得ない場合、やはり経済的な面を中心に負担が増すので、しっかりカバーできるように備えておく必要があると思います。

ただし、経済的なベースがかなり強固で、例えばご両親からの援助が将来にわたってある程度期待できるようであれば、それは既に保険があるのと近い意味合いがあります。

このようなケースでは、保険についてもそれほど心配する必要はないかもしれません。